📝 エピソード概要

米国株式市場で続く下落基調と、その背景にある深刻なインフレの影響を解説する回です。大手小売企業の決算から浮き彫りになったコスト増による大幅減益や、FRB（米連邦準備制度理事会）による強い金融引き締め姿勢が、市場に大きな衝撃を与えています。番組放送100回目を迎え、パーソナリティの投資家としての実感も交えながら、現在の経済情勢を読み解きます。

🎯 主要なトピック

• 番組100回記念と最近の関心事: 放送100回を記念し、Netflixで配信終了間近のドラマ『SHERLOCK』やゼレンスキー大統領主演の『国民の僕』について触れます。
• 米国株式市場の急落: ダウ平均が一時1,200ドルを超えるなど、年初来から続く大幅な下落の現状と各指数の動向を整理します。
• 小売大手の決算ショック: ターゲットやウォルマートの決算を受け、増収にもかかわらず人件費や物流費の増大で利益が激減した背景を詳述します。
• FRBによるインフレ抑制の姿勢: パウエル議長が表明した、株価下落を厭わずインフレ鎮静化のために利上げを断行する強い決意を伝えます。
• 個人投資家としての視点: 円安による資産維持効果が薄れつつある中、長期投資の重要性と短期的な下落への正直な不安を共有します。

💡 キーポイント

• 「増収減益」の深刻さ: 小売大手ターゲットの利益が前年比で約52%減少するなど、インフレによるコスト増が企業の収益を強く圧迫しています。
• パウエル議長の不退転の決意: 「インフレ率が下がるまで何のためらいもない」と述べ、6月・7月も0.5%の大幅な利上げを継続する方針を強調しました。
• 通貨マジックの限界: 急速な円安によって円建ての資産評価は支えられてきましたが、株価の下げ幅がそれを上回り始め、ドルベースでの実質的な資産減少が顕著になっています。