📝 エピソード概要

本エピソードでは、西野亮廣氏がアニメ映画『えんとつ町のプペル 約束の時計台』の進捗を報告しつつ、実写映画業界が直面する深刻なビジネス課題について考察します。韓国映画産業の衰退を例に挙げ、日本の実写映画も「チケット代一本足打法」に陥っている現状を指摘。俳優の肖像権によるグッズ展開の難しさや、DVD権利収入の消滅により、映画制作の難易度が極めて高くなっていると警鐘を鳴らします。今後は、チケット収入に依存しない出口戦略を事前に構築することが、実写映画の生存に不可欠であると結論づけています。

🎯 主要なトピック

• 『プペル 約束の時計台』の公開と寄付活動: 映画公開まであと2ヶ月（1月27日時点）であることを報告。また、子どもたちに映画を贈る寄付活動への参加を呼びかけました。
• 国際映画祭におけるワールドプレミアの制約: 世界三大映画祭のコンペティション部門への出品条件は「ワールドプレミア（世界初上映）」であり、一度出品すると他の映画祭ではコンペ参加ができなくなるルールを解説。
• 実写映画産業の衰退リスク: かつて『パラサイト』などで隆盛を誇った韓国映画業界が現在崩壊寸前であり、この衰退は日本にとっても無関係ではないと警鐘を鳴らしました。
• 実写映画の収益モデルの課題: 映画制作は8割が赤字になるハイリスクな事業である上、実写映画は俳優の肖像権の影響でグッズ展開が難しく、チケット代以外での収益源（IPビジネス）が極めて限られている。
• DVD権利収入の消滅と制作難易度の上昇: 以前はDVD販売による大きな権利収入があったが、現在はそれがなくなり、予算回収が困難になったことで、そもそも映画を作り始めることすら難しくなっている。

💡 キーポイント

• 映画は本質的に博打的要素が強く、大半（約8割）の作品は投じた予算を回収できていない。
• 実写映画が「チケット代一本足打法」から脱却できない限り、高リスクのためにNetflixなどリスクのない制作形態へ流れるのは避けられない。
• 権利を買い取られることを避けるためには、制作側が「作ってから売る」ではなく、聖地巡礼と連動した不動産活用など、チケット代に頼らない独自の出口戦略を事前に構築する必要がある。
• TBSが『ハリー・ポッター』舞台を導入した理由の一つに、赤坂の不動産価値向上というチケット代以外の目的があったように、実写映画にも同様の戦略が求められている。