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Indeedの買収に至ったロジックは、当時のリクルートが直面していた「悲劇」と、それに対する「世界は落下している」という仮説から導き出されています。 具体的には、以下の3つのステップで説明されています。 1. 「世界は落下している」という仮説 これは、Indeed買収を主導した出木場氏（現リクルートホールディングスCEO）の考え方です。世界はテクノロジーやユーザー行動の変化によって「本来あるべき方向」へものすごい勢いで変化（落下）しており、これに逆らうのは無意味であるため、先回りしてその落下地点でビジネスを展開すべきだという思想です。 2. 「検索のアンバンドル（バラバラ化）」というリクルートの悲劇 かつてリクルートは「じゃらん」などのサービスで魅力的なプランを提案し、顧客を集めていました。しかし、ユーザーが「Googleで検索し、最後に価格比較サイト（トリップアドバイザーなど）を経由して、一番安いお宿で予約する」という行動をとるようになり、リクルートのサービスは最後の一歩で顧客を奪われるという「悲劇」を経験しました。魅力的なコンテンツを作っても、最後の検索・比較の部分を他社に刈り取られてしまう構造になってしまったのです。 3. 求人業界への先回り この「最後の一歩を比較サイトに刈り取られる」という変化が、当時はまだ求人の世界では起きていませんでした。 そこで、「求人業界でも旅行業界（トリップアドバイザー）と同じ変化が必ず起きる」と予測し、世界中の求人情報を一括で検索できる「求人版Google」のようなポジションを先んじて確保するために、Indeedの買収に踏み切りました。 このように、他業界で起きた敗戦を教訓（悲劇）にし、求人領域で先手を打って「検索の最後の出口」を押さえるためにIndeedを買収したというのが、そのロジックです。