「適宜増減」は保険適応外の用量を許す言葉ではない──薬剤師が押さえるべき判断の根拠

たいぞーさんは、薬局で在宅医療や外来患者の対応にあたりながら、新人育成や研修の講師なども務めている薬剤師です。

今回のテーマは「適宜増減」という言葉です。処方箋を受け付けると、薬ごとに決められた保険適用の用法用量があります。

その用量を超える処方や、逆に下回る処方は、薬局で働いていると日々ちょこちょこ見かけるといいます。

そうしたときに確認するのが添付文書です。用量が超過して副作用が生じるリスクに患者がさらされていないか、逆に用量が少なすぎて効果が得られないままにならないかを見極めていきます。

せっかく薬を飲んでいるのに体が良くなっていかないのでは本末転倒だと、たいぞーさんは話します。こうした処方内容の妥当性の検討を、毎日の業務の中で行っているわけです。

添付文書を確認していると見かける言葉が「適宜増減」です。使用量の記載とともに、症状に応じて適宜増減を行うこともできる、といった形で書かれています。

ただ、この言葉があると問題が生じることがあります。あたかも上限や下限があってないようなもののように扱われてしまうケースです。

そもそも薬の用法用量は、保険を使って使用する範囲の中で、決まった用量・用法が設定されているものです。

それは薬理作用や薬物動態、臨床試験などのデータをもとに、安全性と有効性のバランスを考えて設定されています。

つまり用法用量は、なんとなく決まっているものではなく、きちんとある一定の根拠を持って設定されているものだということです。

もちろん、患者の状態によっては用量の調整が必要になる場面もあります。症状が強い場合や治療効果が不十分な場合には、設定を超えて増量することが必要になることもあるでしょう。

逆に副作用などの疑いがある場合には、設定より減量することも十分ありえます。そうした調整を認める文言として、添付文書などの公的文書に適宜増減が記載されている、とたいぞーさんは考えています。

ここで大事なのは、適宜増減という言葉の中には必ず判断の根拠になるものがあるはずだという点です。

症状がどう変化しているのか、薬の効果はどう出ているのか、副作用はないのか、患者は今どんな疾患でどの程度の状態なのか。こうした情報から判断していきます。

それだけでなく、必要に応じて医師にも判断を仰ぎ、どのような判断のもとで用量の超過や減量を行っているのかを確認し、把握したうえで対応していく必要があります。

用量を超過したり下限を下回ったりする範疇には、必ずそれを行うだけの理由があるはずだといいます。その理由を押さえて初めて、適宜増減を行うことができるようになるのではないか、というのがたいぞーさんの考えです。

医療現場では、この適宜増減という言葉が、用量の超過や下限を下回る設定を良しとするための理由付けのように扱われてしまうケースを見かけることがあるといいます。

しかし、これはあくまで「適宜増減と書いてあるから大丈夫」と思考停止していいものではありません。

薬の専門家として、そこに薬学的な妥当性はあるのか、薬物動態学的にも許容されるのか、安全面で問題はないのか。こうした視点を持って処方内容を見極めていくことが求められます。

その背景が見つけられないのであれば、きちんと医師と確認をして対応していく。これが薬剤師にとっての重要な役割だと、たいぞーさんは述べています。

適宜増減はとても便利な言葉で、判断のうえでの安心材料のようになってしまいそうにもなります。だからこそ思考停止に陥らず、薬剤師としての専門性を活かして患者に関わり、処方内容を見極めることが大事な姿勢だと語られています。

今回の放送が、適宜増減という言葉の意味を改めて考えるきっかけになれば、とたいぞーさんは締めくくりました。